湖水地方で日本人に税金？

ショッキングなタイトルでしょう？
昨日、イギリスの各紙で取り上げられた話題です。
日本では流れたのでしょうか？

Nurture Lakelandという、環境保護の活動をメインにしているチャリティー団体が、ピーターラビットなどでお馴染みの湖水地方に拠点を置いています。
このチャリティーで、今回、日本人を対象にして、ツアー会社などを通して一人5ポンドの支払いを求めるというニュースです。

新聞の見出しが派手なのは、きっと日本でも同じだろうと思うのですが、見出しだけを読むと、本当に誤解を招いてしまう表現です。
実際に私が聞いただけでも色んな意見が飛び交っています。
｢日本人だけをターゲットに税金をかけるなんてひどい、人種差別では？｣
｢日本人は遠くからやってきて、しかもたくさんのお金を使うのに、更なる負担はフェアではない」
｢環境保存は地元の人が払うべきで、お客に払わせるのは筋ではない｣
などなど。

これはBBCのラジオでも流れたというので、早速聴いてみました。
BBCのラジオ放送は、放送後1週間以内なら、インターネットで聴き直しが何回でもできるのです。
番組の中で、Nurture Lakeland の人がインタビューに答えていました。
ちゃんと話を聴いてみると、新聞から得た印象は随分変わりました。

まず、これ(一人5ポンド集めるということ)は、日本人のみを対象にしたものではなく、湖水地方を訪れる人たちすべての国籍の人が対象で、すでに実地されているものであること。
寄付制で、強制ではないこと。
日本人が環境問題などに興味のある国民なので、日本人に寄付をお願いするための特別なプロモーションであること。
例えば普通はこういった寄付は匿名で行うものなのですが、日本人がピーターラビットが好きだというので、寄付してくれた印にピーターラビットのピンバッジをプレゼントするなど、日本人向けの工夫が凝らされています。

私はとてもいいアイディアだと思いますが、スピンドクターが必要かもしれませんね(笑)

環境問題は特定の人だけの問題ではありません。
みんなで何とかしないといけないものです。
産業革命のときに、湖水地方に工場が立ち並ぶことを懸念した人たちの間で「National Trust｣が作られたあと、現在ではたくさんの一般の人たちの寄付が、そういった活動を支えています。
こういった寄付はいかなる形でも、そのチャンスを推進すべきだと思います。

話はぜんぜん違うかもしれませんが、私は大英博物館をご案内したあと、よくお客様に寄付を促します。
入場料が無料なのは、たくさんの人が寄付をしているからだといった話をするのですが、ほとんどの方は困った顔をされます。
ケチだからではありません。
いくら入れればいいのかが、わからないのです。
普通は｢千円札を一人一枚入れてください｣ってご案内しています。
するとちゃんとお財布を出して、千円札を寄付の箱に入れてくれます。
最近ではちゃんと博物館も｢いくらくらい入れて｣って書いているみたいです。

日本人は個人での寄付が苦手です。
いくらって入場料を取ってくれたほうが楽だ、という意見をよく聞きます。
きっと、そういったことがチャリティー団体の耳に入って今回のアイディアが出たんでしょうね。
イギリスにもチャリティーが嫌いな人はいますし、特定のチャリティーに賛同しないという人もいます。
そういった人はきちんと意思表示をします。
私は今回の寄付に関しては、そういった意思表示の場をどこで作るかといったことに興味を惹かれました。

それにしても、この湖水地方の環境保護のための寄付のアイディアが、曲がった形で日本に伝わらないといいのですが。
ニュースを伝える人が、ただ単にこちらの新聞記事を訳してしまうと、その危険が高いです。
ちゃんと調べてから載せて欲しいなぁ。
すでに人種差別だとかって思ってる人がいっぱいいるみたい。
Nurture Lakeland さん、政治家からスピンドクターを一人、貸してもらってください(笑)

追記
この記事を書いてからいろいろ調べてみましたが、やっぱりかなり誤解があるようです。

まず、この寄付なんですが、エコツーリズムのアイディアの一環として、日本側から浮上してきたみたいです。

湖水地方を観光する普通のツーリストは、国籍に拠らず、自分たちが宿泊する施設なども含めて、いろんな場面で、Nurture Lakeland　がオーガナイズしている環境保護の寄付をする機会があります。

ところが日本からパッケージツアーで来るお客様は、ホテルのチェックインやチェックアウトなど普通の旅行者がとる行為から一切隔たれていて、こういった制度があることすら気が付かれないまま、ツアーを終えて帰国されます。
そこで、そういったことにツアー会社が手を貸して、もっと認識を高めようというのが目的のようです。

この制度はまず、賛同するツアー会社が500ポンドを払って登録します。
そして、その企画のツアーは「エコツーリズム」に貢献しているというロゴやイメージをパンフレットに載せることが許され、それに賛同する一般のお客様がそのツアーを購入するという流れになります。
バッジと証明書はジャパンフォーラムが費用を出すそうです。
また賛同する会社は、広告をジャパンフォーラムのウェブサイトに載せることが出来るそうです。
詳しい仕組みはここからリンクします。

ですからこれは日本のマーケットを考えた、寄付のアイディアであって、差別とは程遠いものだと考えますが、残念ながらそこまでキチンと説明はされていないので、誤解を招いているようです。

ツアー料金に組み込みになると、寄付の選択がないのではないか、という意見もありますが、全てのツアー会社が参加しているスキームではないようです。（賛同する会社が企画するツアーの全てがこの寄付を行っているのかは定かではありません）

湖水地方にパッケージツアーで来られるお客様の、ツアー選択の幅が広がった、とみるべきだと思うのですが。